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今回のテーマは「経営者は社員の“人間力”とどう向き合うべきか？」です。

クライアントの方より「先日、安東さんのセミナーを受講して安東さんが“人間力教育”も重視していると言っていたのが印象に残りました。その理由や具体的な取り組みがあれば教えてください」といただきました。

私自身、社員の教育の6割か7割は「人間力の教育」だと思っています。そう考える理由と、ブレインマークスでの取り組みについてご紹介していきます。

■そもそも「人間力」とは

「人間力」と聞いて、みなさんは何を思い浮かべるでしょうか。「魅力的な人間」という曖昧なイメージをお持ちの方もいるかもしれませんが、実は「内閣府の人間力戦略研究所」で明確に定義されている言葉です。

それによると、人間力とは「社会を構成し運営するとともに、自立した一人の人間として力強く生きていくための総合的な力」とされています。人心掌握術に長けていたり話し上手だったりするのを人間力だと思ってしまいがちですが、それは表面的なことなのです。

大切なのは「自立した一人の人間として力強く生きていけるかどうか」ということ。自分で考え、自分で選択し、自分で行動を起こして、自分で結果を受け取る。これができる人が、人間力のある人といえるのです。

■自立している人＝物事の起因であろうとする

人間力がある人、つまり自立している人は、物事の起因であろうとしています。自分自身が行動の主体になる、ということです。そしてそれを楽しんでいるために、生き生きとしています。

このような自立した人が多く集まる会社には活気があります。なぜなら、自分の未来は自分で変えられるという希望があるから。「自分自身も自分の会社も、もっと良くなれる。自分たちで良くしていける」と考え、受け身ではなく主体的に動こうとするため、活気が出てくるのです。

言われたことしかできず、常に受動的な人が集まる会社には活気がなく、組織としての成長も見込めません。自分たちの会社を自分たちの手で良くしていこうとする意欲に溢れた会社こそが、大きく強い組織へと成長していけるのです。

■覚悟を持って「人間力教育」へ投資する

このように「人間力」は非常に大切なものですが、それを教わる場面はあまりありません。そのため、会社が人間力教育の場を提供することが大切です。

ブレインマークスでは、人間力教育として具体的に4つの取り組みを実践しています。

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• ①「7つの習慣」をスタッフで読み、ワークやディスカッションを実施する
• ②カルチャーブックのディスカッションを実施する
• ③コア・バリューで人間力教育にも通じる重要な価値観を提示
• ④社員全員に年2つ以上の外部研修を受講してもらう
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これらの取り組みには、当然ですが時間や費用などのコストが発生します。そして、すぐに成果が出るものではありません。

それでも覚悟を持って「人間力教育」へ投資することで社員一人ひとりの人間力が育まれ、将来的に組織としての成長につながるのです。

■本日のまとめ

人間力教育は、業務とは直接的に関係ないものです。しかし覚悟を持ってそこへ投資できるかどうかが、会社の成長を左右していると言っても過言ではありません。

私自身、人間力教育への投資は「会社成長」と「理念体現」に必要な投資だという覚悟を持って取り組んでいます。そしてその成果を実感しているからこそ、今も継続しているのです。

人間力教育をしたからといって、すぐに業績が伸びるわけではありません。しかし「長期的に業績を伸ばしつづける会社」をつくるために、人間力教育は欠かせないものです。長期的視野と覚悟を持って、ぜひチャレンジしてみてください。