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今回のテーマは「社員がマネジャーになりたがらない理由」です。実は最近「社員がマネジャーになりたがらず、困っている」という相談が増えてきました。本来であれば、マネジャーになることは、いわゆる「昇進」なので喜ばしい出来事のはずです。しかし、ある一定の中小企業では社員が昇進を拒む現象が後を絶ちません。なぜ、このような現象が起きてしまうのでしょうか。今回はその理由を解説していきます。
中小企業のマネジャーの多くは、プレイングマネジャーとして働いています。自らの業務を持ちながら、マネジメントも行う。それが中小企業にとっては当たり前です。ですから、一般社員に比べてかなりの仕事量を抱えているのは想像に難くありません。実際に朝から晩まで働き詰めのマネジャーも数多くいます。そんなマネジャーを最も追い込む問題を、皆さんはご存じでしょうか。それは「部下のマネジメント」です。
プレイヤーの時代は、セルフマネジメントによって成果を上げれば、それで十分でした。しかし、マネジャーになると自分だけではなく、部下のマネジメントもしなければいけません。必然的にそれまでとは違う思考やアプローチが求められるのです。さらに厄介なのは、マネジメントは一朝一夕に上達するものでは無い点です。最初の頃は思い通りにならないことが多く、部下と対立し、孤立してしまうことも当然あります。多くのマネジャーはそんな痛い経験を経て、少しずつマネジメントが上達していくものなのです。
この成長プロセスを経営者が理解し、積極的に支援していれば、マネジャーは孤独にならずに済みます。しかし、「社員がマネジャーになりたがらない」と嘆く会社では、試行錯誤するマネジャーに何も支援が与えられていないことが多々あります。それどころか、苦悩するマネジャーに経営者が「できて当たり前」「オレだったらできる」と、突き放してしまうことすらあるのです。朝から晩まで必死に働き、上司と部下の狭間で孤立無援のマネジャー。そんな姿を見ていれば、誰だって昇進が怖くなります。
「なぜ、社員がマネジャーになりたがらないのか」。その理由は「現在のマネジャーのような状態になるのが怖いから」なのです。
社員が誰も昇進を希望しなければ、当然、経営者はいつまでたっても現場から離れることができず、会社の成長も止まってしまいます。つまり、会社の成長にとってマネジャーは不可欠な人材なのです。そのことを正しく理解すれば、経営者がマネジャーの育成や支援に特に多くの時間や労力を割くべきだとわかるはずです。しかし、現実はそれができていないし、マネジャーも育っていない。だから、自らも現場から離れられない。そのジレンマを一番感じているのは経営者自身のはずです。
では、どうすればマネジャーが活躍し、マネジャー希望者も増えるのでしょうか。ここでのポイントは、「未経験のマネジャーであっても正しいマネジメントができる環境づくり」にあります。
中小企業では、大企業でマネジャーを経験後に転職してきた場合を除き、マネジメント未経験であることがほとんどです。そのため、しっかりした支援体制を構築する必要があります。
例えば、仕事の割り振りや任せ方などもマネジャー初心者は間違えやすいものです。周りに仕事をうまく振れず本人がパンクしたり、部下とギクシャクしたりしてしまうこともあるでしょう。そうならないために、ブレインマークスで取り入れている仕組みが「リーダーMAP」です。リーダーMAPには、社員それぞれの責任と役割が明確に記載されています。社員はリーダーMAPに基づいて仕事をするため、仕事の割り振りなどマネジャーにかかる負担は少なくなります。
また、人事評価制度を活用することもマネジャーの支援に効果的です。ブレインマークスの人事評価制度は、客観的な指標が明確にあり、人によって評価が左右されることはありません。その指標は社内でも周知されているため、自分の評価が低くてもマネジャーのさじ加減でないことは明らかです。
マネジャーと部下の間に人事評価制度を挟むことで、お互いが評価制度と向き合い成長できますし、査定の際に起こりがちなマネジャーと部下の摩擦も防げます。マネジャーを支援するためのツールを会社の仕組みにしてしまうことで、マネジャーは気負わずに済むのです。
このように、苦労することなくマネジメントができる仕組みがあれば、未経験者であっても無理なく部下との信頼関係を築き、マネジメントができるようになります。つまり、経営者に求められるマネジャーの支援とは、これらの仕組みづくりに他ならないのです。
経営者の理想は、マネジャーの最高峰でもある「役員になりたい」「経営者になりたい」と思ってくれる社員が現れることではないでしょうか。そのためには、既存のマネジャーが活き活きと働ける環境が不可欠です。「マネジャーの支援=経営者の仕事」と考え、どうしたらマネジャーが輝く環境を作れるかを真剣に考えてみると、もっと会社が良くなるヒントが見つかるかもしれませんよ。